ホテルのサービス料ってなに？消費税や計算方法をくわしく説明

ホテルやちょっと高級な料亭での会食や、結婚式などに登場するサービス料。

よくわからずに支払ってしまいますが、少し気に入らないのは基本の飲食代に「サービス料」が別途加算されて、結局最初の見積以上に高くついてしまう事。

そんなホテルのサービス料を今日でスッキリさせましょう♪

この記事でわかること↓

といった、あなたの「ホテルのサービス料」に関する疑問について、現役に旅行会社で働くわたしが詳しくご説明します！

「サービス料」が発生する理由や消費税を含んだ計算方法をわかりやすくご紹介

ホテルのサービス料の由来とは？

同じ宴会（パーティ）をする場合でも、日本の温泉旅館はサービス料という項目で、別に請求される事はあまりありません。

一方、欧米式のホテルの場合、完全に飲食代とは別にサービス料が加算されます。

その理由は、日本と欧米のチップ文化の違いから来ています。

チップ文化の浸透している欧米では、国ごとに習慣や金額の相場が異なる場合もありますが、サービスの対価として支払うことに慣れています。

一方で日本のホテルは、少なからず欧米スタイルを取り入れていますが、チップ文化に馴染みの薄いため、個人でチップを集める事が難しく、料金の一部に最初から組み込んで回収する様になりました。

これが「サービス料」の始まりと言われています。

サービス料はどうやって計算される？

一番わかりにくいのは「どこまでがサービス料の対象なのか？」ってところ。

各施設によって考え方に差があるのですが、一般的には食事代・飲み物代、会場費用が対象になります。

例えば、看板代や基本の音響設備は固定費用と呼ばれ、もともとの施設使用料金なので、チップが発生するサービス料とは対象外と考える施設が多いです。

そんなサービス料は１０〜１３％が目安です。

ちなみに計算方法は以下の通り

一番気をつけたいのが、基本料金＋サービス料が全て消費税の対象になる事です。

よくサービス料を税金の一部と考えてしまう事が多く、「二重請求じゃん！」と思ってしまいがちですが、単に勘定項目の一部なのです。

ホテルのサービス料についてまとめ

サービス料を文字通りサービスの対価と考えた場合、必ず徴収されて支払う事に日本人にとっては多少抵抗があるのではないでしょうか。

ただ、無形の「サービス」という行為に対しての価値（報酬）がある、という概念の薄い日本では効果的な方法でもあります。

サービスする側、受ける側とも気持ちよく出来れば最高なのにですね(^^)

今回も最後までお読みいただきありがとうございました。